脳血管医療センター、医師不足で急患対応できず／横浜

　県内有数の脳疾患専門医療機関である横浜市立脳血管医療センター（同市磯子区、植村研一センター長）で医師らが管理体制への不満などから相次いで退職し、救急患者を受け入れられない事態に陥っていることが、二十二日分かった。医師不足はさらに深刻化する見通しで、同センター関係者らは「このままでは入院中の患者の容体の急変にも対応できなくなる」と訴えている。
　同センター医事課によると、二十二日現在の病床利用率は82％（入院患者数二百四十六人）で、うち急性期の入院患者数は八十九人。複数の関係者によると、植村センター長は今月十七日、内部の医療関係者に対し「急性期病棟が八十床を超えた場合は満床とみなす」との方針を示し、九十床を超えた場合には、市消防局の救急センターとのホットラインを閉ざす可能性も示唆したという。
　同日以降、八十床を超えており、救急車の搬送要請に対しては「病床に受け入れる余裕がない」と断っている。ただ、以前からセンター医師がかかりつけであったり、飛び込みで来院した急患計七人は例外的に受け入れたという。
　厚生労働省が示す医師配置の標準数では、医師一人が受け持つ急性期の入院患者数は十六人。センター医事課によると、医師六人（神経内科医五人、脳神経外科医一人）が急性期の入院患者の主治医で、うち神経内科医三人が標準患者数を一～八人オーバーして受け持っている。これらの医師は慢性期の患者も十人前後担当しており、同課は「医師不足は深刻と受け止めている」との認識を示している。
　急性期の入院患者を受け持つ医師六人のうち、神経内科医二人が三月末で退職予定。さらにもう一人の同科医が五月中に辞める意向を示しているという。関係者の話を総合すると、植村センター長は十七日に方針を示した際、「救急はやめない。きょう（十七日）中に死に物狂いで急性期の入院患者数を八十人まで減らすよう取り組んでほしい」と、慢性期病棟への移し替えを指示したという。
　しかし、急性期の患者は内科疾患などを合併する場合が多く、容体が急変するおそれがあるとされ、同センター長の指示に対しては、リハビリ科の医師などから「無理だ」と難色を示す意見が相次いだ。また、関係者らの間からは「急性期に対応できると表面上だけで装ったら危険。医療事故が起きやすくなる」との指摘も出ている。